使うとクセになる!開発費用2000万円!池袋に驚愕の近未来型「自販機」が登場!!

warotter(ワロッター)

 

池袋女子

 

池袋パルコ本館の地下1階に、これまで見たことのない一風変わった衣料品店がオープンしていた。

ウェアラブルクロージング

目の前にあるのは、大型の液晶モニターのみ。聞けば、「商品がないのに、試着と買い物ができる」のだという。

 

60 型の大型液晶画面に写った自身の全身映像に、特別な処理を施したスカートやワンピースなどの商品画像が重なって写る。

 

飛び跳ねても洋服がピタリと追随する 高い再現性や布の質感は、通行人も思わず目を留めるほどだ。実物の商品や接客なしに、まるで試着しているかのように買い物ができる。

 

これは、中堅セレクトショップのアーバンリサーチが開発したバーチャル試着端末「ウェアラブルクロージング」だ。

1ウェアラブルクロージング

端末で写真撮影をして、SNSなどで共有することができる。

 

気に入ったコーディネートがあれば、

そのまま液晶上でカートに入れ、

発行されたQRコードをスマホなどで読み込めば、

連動するアーバンリサーチのEC(ネット通販)サイトで購入することも可能。

 

この間の時間はわずか数分だ。

ウェアラブルクロージング2OLYMPUS DIGITAL CAMERA

 

「変 な表現だが、リアルでネット通販体験ができることを目指した。リアルとネットの中間点、O2Oの“2”の部分」と、

同端末を開発したアーバンリサーチの齊 藤悟氏は説明する。

 

6月末までの期間限定の展開のため、現在はレディスの40~50型のみだが、将来的には全商品の試着・購入を可能にしていく。

 

大 阪・アメリカ村のジーンズカジュアル店からスタートした、セレクトショップのアーバンリサーチ。

 

同社の2014年1月期の売上高は355億円。そのうち、 EC売上高が70億円を占める。

 

同社は2000年代初頭からECサイトを展開。EC比率10%でも先端企業といわれるアパレル業界において、

異例の約 20%を達成し、高成長を続けてきた。全店規模でのスタイリング提案のブログもいち早く始めるなど、業界ではECの最先端企業として知られる。

 

しかし、ここに来て、大手ECサイトの中には徐々に頭打ちになるところも現れ始めた。「自社ECをさらに伸ばすために、リアル店舗を活用しようと考えた」(齊藤氏)。

 

ウェ アラブルクロージング開発のきっかけは、

2012年に東京メトロ表参道駅の構内に出店した、わずか7坪ほどのポップアップストアだったという。

 

通行量の多 い駅ナカ立地を生かそうと、当初は雑貨を中心に置いたが、売り上げはイマイチ。

 

試しに衣料品を投入してみたところ、飛ぶように売れ出した。

 

売 り場1坪当たりの売上高は、通常の店舗の3倍以上。

 

「どこで服を買うかというのはルールがないと気がついた」(齊藤氏)。

 

しかし、7坪の狭小な売り場で は、陳列できる商品はせいぜい50着程度。「1000着のデータが入った端末を置けば解決するのでは」という発想の転換に至った。

 

 

■メーカーや卸への端末販売も狙う

 

同社の竹村幸造社長はつねづね、社員に「洋服でなくてもいいから、新しいことを考えろ」と語っている。

 

ウェアラブルクロージングは2台で2000万円の開発費用がかかったが、経営陣からは即「ゴーサイン」が出た。

 

1年半前から開発を始め、先端的な取り組みに積極的なパルコからの協力も受け、今回の端末設置にこぎ着けた。

 

「英語や中国語の表示が可能なので、海外での設置や訪日観光客の買い物にも対応できる。端末の盗難防止などセキュリティー上の課題はあるが、将来的には無人店舗として設置を進める」(齊藤氏)

 

現 在2台の端末は、今年中に6台まで増やす。

 

池袋パルコでの期間限定設置が終わる7月以降は、

宣伝を狙ってイベントなどに活用するほか、

昨年進出したばかり の台北のショールームや、旗艦店のある東京スカイツリータウン・ソラマチ店やラゾーナ川崎プラザ店、ルクア大阪店にも順次設置していく。

 

実店舗を持たない 衣料品メーカーや卸に、端末自体を販売する計画も練る。

 

 

■売り上げは実店舗のものとして計上

 

これまでにも、似たようなシ ステムはあった。

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイが開発したアプリ「WEAR」。

欲しい商品のバーコードを実店舗 で撮影すれば、簡単にネット通販で購入できるというものだ。

 

しかし、「店舗をショールーム代わりに使われては商売あがったり」と、多くの商業施設から反発 を受けた。

 

これに対し、「アーバンリサーチは実店舗を持つ強みを生かしていく」(齊藤氏)という。

 

ウェアラブルクロージングの場合、端末を 通じてECで購入した商品は実店舗の売り上げに計上される。

 

そのため、各店舗の売り上げに連動する商業施設側の賃料収入は、実店舗で販売した時と何ら変わ らない。

 

池袋パルコのようにアーバンリサーチの実店舗がない商業施設に設置する際は、スペース料という名目で固定賃料を払う仕組みだ。

 

今後は、自動車など異業種とのコラボレーションも進める。

 

表参道、新宿など、好立地に出店する店舗資産を活用し、モニターで宣伝を行いながら、ドライブに合う商品を提案することなどを検討中だ。

 

さ らには、「お客様のWebカメラを使って、自宅でウェアラブルクロージングと同じサービスを提供するという案も出てきている」(齊藤氏)。

同社は東京オリ ンピックのある2020年までに、売上高1000億円、EC比率30%の目標を掲げる。

 

無人店舗が普及する未来は、もうすぐそこまで来ているのかもしれな い。

 

 

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